Category : 社会
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よく言った!村上春樹:歴史修正主義的な動きとは闘っていかなくてはいけない。物語という形で闘っていくことは可能

2月に長編小説『騎士団長殺し』(第1、2部、新潮社)を刊行した作家の村上春樹さんが、毎日新聞などのインタビューに応じた。
新作に込めた思いや小説家の役割について聞いた。

「騎士団長」はモーツァルトのオペラ「ドン・ジョバンニ」の登場人物に由来する。
オペラの冒頭で殺されるシーンがあるが、執筆前にまず『騎士団長殺し』というタイトルが浮かんだという。

「言葉の感触の奇妙さに引かれた。最初にあったのはタイトルと、(主人公が住む神奈川・)小田原の山の上というシチュエーション。画家というのは書いているうちに出てきた」

妻と別れ、喪失感の中で描くべき絵を求める主人公が住んだ山の上の家は、友人の父親で高名な日本画家のもの。
92歳の日本画家は高齢者養護施設に入っており、空き家になっていた。
その屋根裏で「騎士団長殺し」と題する絵を発見した後、主人公は不可解な出来事に巻き込まれていく。

「騎士団長殺し」と題する絵の背景には、ナチスのホロコーストや南京虐殺事件にまつわる歴史の傷も影を落としている。
どのような著者の思いが込められているのか。

「歴史というのは国にとっての集合的記憶だから、それを過去のものとして忘れたり、すり替えたりすることは非常に間違ったことだと思う。(歴史修正主義的な動きとは)闘っていかなくてはいけない。小説家にできることは限られているけれど、物語という形で闘っていくことは可能だ」





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日本の調査捕鯨って何を調査してるんだろう・・・

調査捕鯨船、南極海から下関に帰港 ミンククジラ333頭捕獲

日本の捕鯨船団が南極海(Southern Ocean)での調査捕鯨を終え、捕鯨船5隻のうち調査母船「日新丸(Nisshin Maru)」を含む3隻が3月31日、山口県下関市の港に帰港した。
水産庁が発表した。捕鯨船は昨年11月に南極海に向けて出港し、当初の計画通りミンククジラ333頭を捕獲した。

調査捕鯨活動はこれまで、国際水域で反捕鯨団体「シー・シェパード(Sea Shepherd)」による妨害をたびたび受けてきた。

しかしある水産庁職員は、今回はシー・シェパードのメンバーから捕鯨船の安全を脅かすような妨害行為は受けなかったと述べ、理由の一つとして、捕鯨船団を守る監視船の派遣を開始したことを挙げた。





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なぜ日本の出生率は世界224ヶ国のうち222位なのか?外国メディアが日本に警鐘を鳴らす「独身で結婚への情熱を持たず、政府が手をこまねいている」

報道によれば、日本家庭計画協会の2013年の調査結果では、16歳から24歳の女性の45%が「性に対する興味がないか軽視している」と答えた。同じような感覚を持つ男性は25%だった。30歳以下の三分の一がデートを一度もしたことがなく、35歳から39歳の四分の一は性経験が一度もなかった。

なぜ日本の出生率は世界224ヶ国のうち222位なのか。政府は2060年までに人口が1.27億人から8700万人にまで減少すると予測しており、そのうち40%が65歳以上になりそうだという。日本の成人用おむつの販売数量はすでに赤ちゃん用よりも多くなっている。
報道によれば、政府が国民に真実の性愛に対し興味を持ってもらいたいというのももっともな話であり、それが重要な任務となっているようだ。





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旧日本軍の中国侵略資料に日本人学生涙こぼす

長春東北淪陷史陳列館にここ数日、日本の戦争反対者や元満蒙開拓団メンバー、日本人残留孤児、日本人大学生からなる交流訪問団が訪れた。中央テレビニュースが報じた。





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中国人はAPAホテルをボイコットしているのか?環球網が調べた結果がコチラ

「数ヶ月後、人々は何が起きたかを忘れ、名前だけを覚えることだろう。だからホテルはこの知名度により、本件の欠損を補うことができるかもしれない。」

元谷外志雄が言った言葉、みんなまだ覚えているだろうか。

しかし、本当に彼が言ったように、APAホテルの客は増えたのか?





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中国人観光客が一週間で日本で1000億元も使った。それを知った国民はぶち切れ

観光業バブルで、小さい日本でも、世界中からたくさんの人が訪れている。今年春節連休中、日本に行った中国人観光客は40万人にも上り、史上最高記録を更新したという。去年10月19日に、日本外務省が発表したデータによりますと、中国人観光客は累計500.72万人で、500万台を突破した初めての国となった。中国の経済が発展するとともに、海外旅行する人がどんどん増えていくのだろう。そのチャンスを逃すまいと日本は中国人観光客の招致に必死だ。





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日本がやらかしているが、中露韓はコメントしない

14日、日本の文部科学省は次期学習指導要領修正案を発表、小中学校の社会科では、初めて明確に独島、釣魚島が日本の「固有の領土」であると記載している。原稿の指導要領では北方領土が「固有の領土」とされているが、独島と釣魚島については言及されていない。今回の修正案では、日本の領土の内容について学ぶ5年生の科目の中で、明確に上述の三つの島は「固有の領土」であると記載されている。中学校の地理領域でも「固有の領土」と記載し、更に釣魚島については特に「領土問題は存在しない」と紹介している。

これ以外に、修正案ではさらに、歴史領域で明治時期の領土策定時に、北方四島、独島と釣魚島が編入された過程について記載されている。公民領域では、日本が現在平和的に独島と北方四島の問題解決に努力していると解説し、釣魚島には「主権問題は存在しない」と記載している。

日本の現行の教育制度の関係する規定では、「学習指導要領」の解説書は法的拘束力を具備していないが、「学習指導要領」の意義と内容進行の具体的な解説には責任を負っており、長期にわたって教科書出版会社と学校によって教師の授業指南書であるとみなされてきた。

よく知られているように、教科書は一国の政府と官僚の意図を盛り込み国民の基本的な価値観に影響を与える最も重要な手段である、国が将来どんな発展の道を選ぶのか、その選択に決定的な影響を与えるものだ。日本は毎回教科書改訂唐の手段を使って事実、真相を抹殺し、侵略の歴史を否定し、間違った主張を続けている。「侵略」を「進入」、「敗戦」を「終戦」と書き換え、南京大虐殺や慰安婦についての内容は削除、さらに他国の領土を明確に「日本の固有領土」と記載している、こんなデタラメばかりの教科書が年月を経て、善良な普通の国民に教え込まれてしまえば、特に日本の次の世代はファシズム的な歴史観を教え込まれてしまう、これは百害あって一利なしだ。





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日本の幼稚園が中華を辱める「在日韓国人やシナ人はよこしまな考えを持っている」

日本メディアによれば2月16日、大阪市淀川区の学校法人森友学園グループの「塚本幼稚園」が保護者に対し「よこしまな考えを持った在日韓国人とシナ人」などのヘイト文書を配布、大阪府は憎悪表現に当たる恐れがあると問題視し、法人理事長の籠池泰典園長らから事情を聴いている。

日本の共同社ウェブサイトの2月17日の報道によれば、去年12月に児童の保護者からの苦情で、政府職員が今年1月12日に籠池夫婦と面会し、籠池氏は上述の文書を配布したことを認めたそうだ。

大阪府職員は、去年6月に実施されたヘイトスピーチ対策法の趣旨等を述べ、園に配布しないよう要求した。籠池氏はそれについて「コメントできない」と述べた。
私立学校課は「多くの保護者にこの種の文書を配布することには問題がある」と考え、対策を検討中である。

これ以外に、共同社によればこの幼稚園は12月に保護者に対して「心が違うところ(韓国)にある人が日本人として済んでいる我が国には問題がある」と記載した冊子を配布した。ホームページ上にも「韓国・中国人などの下品な奴ら」等の記載があり、後に「K国・C国人等」に改められていた。

塚本幼稚園は戦前の「教育勅語」を読ませるなどの教育で有名になった。森友学園は4月に大阪府豊中市に小学校を開設する、名誉校長は日本の安部晋三首相の妻、昭恵婦人だ。学校用地の問題をめぐり、国有地の14%の価格での引き渡しが発覚、国会での質疑に「はきりとは覚えていない」と回答している。





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なんで日本に「中国地方」があるの・・・?

日本へ旅行に行った事がある人は、日本の本州西部に「中国地方」と呼ばれる場所がある事に驚いただろう。
事情を知らない外国人は、「ここ中国なの?」と聞くかもしれない。しかし、そこは「日本の中の中国地方」である。
我々中国人も、なぜ日本人が自分たちの土地に「中国地方」と名付けたのかわからない。

日本の中国地方は、総面積はそれほど小さくなく、鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県の5県からなる。人口は700万人ほどだ。
だから、中国内で、広島出身の日本人が「中国地方から来ました」と言っても、驚く必要はない。

『古事記』と『日本書記』で、すでに日本の中国地方を指して「中国」という単語が使われている。
1912年の中華民国成立時に、初めて「中国」という国家名称ができた。
それ以前に、日本にはすでに「中国」という地名があった。
その頃は、区別するために国家の中国を「支那」という侮辱を込めた名称で呼んでいた。

戦後、日本は国家の「中国」を認めざるをえず、日本の中国地方を「山陰山陽地方」と呼ぶことにした。





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奇妙な街頭調査:日本人にアメリカと中国どっちが世界のリーダーか聞いてみた結果・・・

「日本で奮闘」という番組の中国留学紹介機関の調査で、おかしなことを聞いていた。アメリカと中国どちらが世界のリーダーかという質問だ!

当然こういった質問は、日本人もおかしいと思ったようだ。
第二問と第三問もおかしかった。「中国は将来アメリカに取って代われると思うか?」、「将来日米関係と日中関係どちらが重要になるか?」というものだった。想定通り、日本人の多数の解答が中国はアメリカの代わりにはなれない、日米関係の方が重要だというものだった。

中国の政府レベルや知識階級は、中国は絶対にアメリカに取って代わる意図はないと宣伝していて、歴史、文化、政治、国情、客観的な面からそんなことに意義はないと論証している。中国がそんな意図を持つことはありえないという主張だ。


民間レベルでは一般的な知力を持っている人も、中国がアメリカの代わりになるという命題は近い将来にありえることではない、現実的ではないと考えている。そんなことは妄想レベルのことであり、日本人の前でそんなことは言えないだろう。

この機関の調査にはどんな意味があるのか?これは中国人をディスるための偽の調査ではないのだろうか、日本人のイメージでは中国人は虚勢ばかりの頭のおかしい無知な人間になっているのではないだろうか。





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